正社員の転職活動にかかる「物品」「期間」「お金」とは?

正社員の転職活動にかかる「物品」「期間」「お金」とは?

転職にあたっては様々なコストが生じます。書類選考に応募するための履歴書や封筒、面接に行くためのスーツ。転職の勤務地よっては自家用車や転居が必要になることもあります。転職活動に必要な物品や期間などについてご紹介いたします。

1.転職に必要な物品は?

転職に必要な物品は?

転職活動を開始するにあたって準備しなければならないものがあります。準備しておくとよいものについていくつかご紹介します。

 

A4サイズの封筒とクリアファイル

書類選考にあたっては履歴書や職務経歴書を送付するのが一般的です。

書類を送付する際に気を付けたいのが封筒のサイズです。履歴書に付属の定型封筒に履歴書と職務経歴書、添え状などを同封しようとすると細かく折らねばならず、見栄えもよくありません。応募に当たってはぜひ大きめの封筒、可能であればA4サイズの封筒を使用し、書類は折らずにクリアファイルに入れて送付するようにしましょう。

人気求人については先着順に選考が行われることも多く、まさに時間との勝負といえます。定型外封筒は意外と望むサイズの入手が難しいので、あらかじめ準備しておくとよいでしょう。

 

ビジネスバッグ

A4がきれいに収まるサイズ営業職などでスーツを着る機会が多い方でも、普段はファッションバッグを使用しているという方が特に女性に多いようです。

面接の際には会社案内やパンフレット、その他調書などの書類を頂くことが多いですから、書類を折らずにしまえるようにこちらもA3が楽に入るビジネスバッグを準備しておきましょう。

 

2.転職活動に必要な期間は?

転職活動に必要な期間は?

転職活動に必要な期間はどのくらいでしょうか?これは大きく2つのフェーズで考えることが出来ます。

 

フェーズ1:転職活動開始から転職先決定までの期間

まず応募から内定までステージと最短の期間です。

書類選考・・・1週間
一次面接日の調整・・・1週間~10日
面接結果の連絡・・・5日程度
最終面接日の調整・・・1週間~10日
最終面接の結果発表・・・5日程度

面接が2回の場合、最終結果が出るまでに最短でも1か月程度かかります。選考が長引いたり、面接日の調整に時間がかかればもっと伸びますし、この前に応募者が求人情報を絞り込んだり書類を作成する時間もあります。

 

フェーズ2:内定から退職まで

最終面接の結果が出てから、正式な内定書が発行されて郵送されてくるまでも1週間程度はかかります。退職の交渉は内定書を受け取った後に始めるのがベターです。退職を決めてから退職するまでは、労働基準法上は14日となっています。しかし実際は社内規定などで1か月前には退職願を提出するように求めている企業が多いようです。

勤務の状況や業務の業況、有給消化の有無にもよりますが、1か月半から2か月程度余裕をもって入社日を設定できるとよいですね。

 

3.転職に伴い大きなお金が必要となるケース

転職に伴い大きなお金が必要となるケース

転職するにあたっては、さまざまなコストを払わなければなりません。金銭的なものはどうでしょうか、これはピンからキリまでと言わざるを得ません。転職に伴って大きなお金が必要となるケースについてご紹介いたします。

 

ケース1:生活費

転職先が決まってからの退職で、退社日の翌日が入社日となるような場合にはあまり問題になりませんが、転職先が決まらないまま退職した場合は、転職先が決まって実際に最初の給与が支払われるまでの生活費が必要となります。

退社日と入社日の間に間がない場合でも、前の会社の締日・支払日と、転職先での締日・支払日によっては、退職直前の給与の支払日と転職直後の給与の支払日に間隔があいてしまうこともあります。たとえば月末締め当月払いの会社から、月末締め翌25日払いの会社への転職で勤務の最終月に残業をしなかった場合などがこれにあたります。また、会社都合の退職で失業保険が待機期間なく降りる場合も、一週間は待機期間があります。

退職となってしまったものの、なかなか再就職先が決まらないという場合もありますので、転職先未定のまま退職する場合には当面の生活費について確保しておくことが望ましいといえます。

 

ケース2:自家用車の購入

前職では電車通勤であっても、転職後は通勤で自家用車を使用するといった場合、新たに自家用車を購入しなければならないケースもあるでしょう。しかし自家用車は安いものではありませんし維持費もかかりますので、できる限りは公共交通機関や自転車などを利用して通えるといいですね。自家用車を購入しても結局遠距離通勤になってしまうよう場合には、思い切って転居を検討するのも良いでしょう。

 

ケース3:転居

コストという意味では転職に伴って転居をしなくても良い方が好ましいですが、転職先を業種や業態で探した場合、あるいは転居を前提として転職活動を行なった場合は、転職に伴って転居をする必要がでてきます。転居先や引っ越し費用、転居に伴う費用については、大企業では転職先が負担してくれる場合もありますが、多くの場合は自己負担が原則です。

また、転職先が負担してくれる場合でも、敷金礼金やエアコンの取り外し費用などで自己負担金が生じる方が一般的です。

 

まとめ

まとめ

いかがでしたか。この他にも研修や健康診断の受診を要求されたり、選考が難航してしまったりと思わぬ出費、時間がかかることもあります。転職活動を開始する前にきっちり準備して、転職活動に役立ててくださいね。

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