IT・Web関連へ転職する際に知っておくべき3つのポイント

IT・Web関連へ転職する際に知っておくべき3つのポイント

このページでは、先ずIT・Web関連の仕事をいくつか紹介した後、IT・Web関連への転職を考えている方へ向けて、応募するべきではないIT・Web関連の求人や企業の見極め方について説明します。

注意すべき点をしっかりと押さえ、納得のいく転職活動をしましょう。

 

1.IT・Web関連の転職は、どんな職種がある

it・web系の仕事

IT・Web関連の転職したい方は、どのような職種があり、自分にはどの職種が向いているのか分析することから始めましょう。

IT・Web関連の職種の中でもとくに求人数の多い6つの職種の仕事内容をご紹介します。

 

営業系

自社で開発したアプリやシステムなどを必要としている法人相手に営業を行います。

IT・Web関連の営業職で求められる能力は、売り込む力というよりも、営業先の会社が持つ悩みを見つけ出し解決するための手段として商品を売る、いわゆる提案する営業力です。

また、中小企業の営業職では、営業だけでなく制作や開発を兼務することも多いので、営業だけでなくWeb全般の知識や実務経験があると転職に有利になります。

 

システムエンジニア系

システムエンジニアといっても企業によって業務内容が異なりますが、社内システムの設計、運用、管理やスマホアプリ、ゲーム開発におけるプロジェクトのプログラミングなどの業務を行います。

エンジニアに転職して年収アップを目指すには、管理職になりディレクションができることが条件になります。エンジニアとして案件に関わるよりも、エンジニアに仕事を依頼し、進行管理を行うエンジニアのほうが年収が高くなりますので、エンジニアとして年収アップを目指すにはコミュニケーション能力や管理能力なども必要になります。

 

ネットワーク系

ネットワークの構築、運営、保守、監視を行うネットワークエンジニアという職種もあります。ネットワークエンジニアは、24時間体制で仕事がハードなため、休日が補償されている企業や年収が高い大手企業に人気が集中しています。

 

サポート系

ECサイトや自社で開発したアプリのお客様へのメールや電話などのサポート業務を行う仕事です。サポート以外にも営業の補佐、制作の補助など、様々な業務を任されることが多く派遣や契約社員の求人も目立ちます。

サポート系への転職は、エクセルやワードを使った実務経験の他、電話対応の経験なども優遇されます。

 

クリエイティブ系

IT・Web関連のクリエイティブ系の職種とは、デザイナーやコーダー、ディレクターを差します。デザイナーやコーダーとして制作に携わり結果を出すと、ディレクターとしてチームをまとめる役職を任されることになります。

近年で人材募集が目立つようになったのは、LP制作のデザイナーです。広告を出して自社サイトに集客し、利益を出せるようなページを作れるデザイナーが重宝されており、売上を作れるデザイナーは独立しても高単価の受注が獲得できる状況です。

 

ゲーム関連

ゲームプランナー、ディレクター、デザイナーやエンジニアまでゲーム関連の職種は、ますます需要が高まっています。ゲーム関連の開発やエンジニアは、IT業界の中でも1、2を争うほど仕事がハードですが、これから伸びる業界のため転職を希望する方も増えている傾向にあります。

大手の企業では、人件費の安い海外に制作を外注するケースが増えていますが、制作をディレクションする人間は不足しており、とくに経験者は高待遇で転職することも可能です。

 

 

2.未経験からIT業界に転職した僕のヤバい求人の見分け方

やばい求人の見分け方

未経験から初めてIT業界に転職するときには、誰でも転職が成功するか心配になるものです。とくにIT業界は、ブラック企業が多いことで知られていますから心配になるものも無理はありません。

希望通りの転職が叶うために、選ぶと失敗する可能性が高い求人の見分け方を押さえておきましょう。

 

未経験なのに給与が高い

基本給+出来高のように高い給与の場合は、厳しい条件の場合が多いので要注意です。数多くの求人を見て、未経験でどのくらいの給与が平均なのか事前に知っておく必要があります。

 

20代の若い社員が活躍していることをアピールしている

社長が20代のベンチャー企業の求人によく見られる文言です。20代の方にとっては違和感がないかもしれませんが、若い社員が活躍=管理職が育っていないとも考えられます。

20代の若い社員が活躍しているという文言だけでなく、30代、40代の社員の中でも20代が活躍しているというような書き方であれば、ブラック企業の可能性は低くなります。

 

業務内容に自社運営のコンテンツを紹介していない

自社のオフィシャルサイトに自社で運営しているコンテンツを紹介していない場合は、紹介できない理由がある、もしくは自社で運営しているコンテンツやメディアがないことが考えられます。

自社のコンテンツがない場合は、下請けや出会い系やポイントサイトなどブラックな案件を運営している会社の可能性があります。

 

会社の所在地

会社の所在地は、業界ごとに特徴があり、ブラックかどうか見極める判断材料となります。特に、所在地が首都圏以外でオフィスが雑居ビル内にある場合は、会社の利益が安定しおらず給与が低い可能性があります。

また、業界ごとの特徴ですが、例えばアフィリエイトから法人化した企業は渋谷近辺や、地方都市のお洒落なオフィスを構えることが多い…などの特徴があります。

注意すべきは、レンタルオフィスを持っている中小企業です。自社サイトに●●オフィスといくつか書かれている場合は、レンタルオフィスで実態がない場合もあります。レンタルオフィスを持っている会社が全てが怪しいわけではありませんが、レンタルオフィスを借りているなんらかの理由があるはずなので、念のため確認したほうが賢明です。

 

社風をアピールしている

和気藹々と、風通しのいい、などと職場の雰囲気をアピールしすぎている企業は、ブラック企業の可能性があります。

とくに小さな会社の場合は、社員数が少ないですが和気藹々と書かれていることが多いですが、実態は家族経営で社員は夫婦と従兄弟ばかりで、外部の社員が居づらいということも少なくありません。

 

出来る方にどんどん仕事を任せます

一見すると、仕事の成果を評価してくれる良い会社なのかと思ってしまうかもしれません。ですが、実際には業務がマニュアル化していない会社であることが多いため、入社後経験もスキルもないのに現場の仕事に駆り出され、仕事をこなすために毎日遅くまで残業というケースも考えられます。

 

 

3.IT・Web関連のブラック企業の見極め方

ブラック企業の特徴

ブラック企業とは、サービス残業、休日出勤は当たり前で給与が安く、ハードな長時間労働を課せられる企業のことをいいます。

業種、業態関係なくブラック企業は存在しますが、最近顕著になっているのがIT・Web関連の企業です。IT業界は、個人事業から法人化した企業が多く、経営者が20代と若く社会人経験がない場合や社員を雇った経験がなく雇い入れる体制ができていないケースも多くブラック企業化しているという現状があります。

掲示板や口コミサイトを参考にして、ブラック企業の可能性が高いチェックリストをご紹介します。

 

試用期間が6ヶ月以上

試用期間は1ヶ月、もしくは3ヶ月というのが一般的です。ですが、ブラック企業の場合は面接の際には試用期間が3ヶ月と言っておきながら採用後に契約書を作成する場合に試用期間を6ヶ月にするケースがあります。

試用期間に関しては、問題がないか、あるいは業務内容が適正かどうか判断するためのもので軽く考えている方が多いので気にしていないことが多いのですが、契約書を交わす段階で試用期間を変更する企業は、その後も会社の都合で契約を終了することがあります。

 

家族経営を隠している

家族経営をしているIT系の企業が必ずしもブラック企業ではありませんが、面接の際に家族経営をしていることを話していない場合は要チェックです。家族経営であることに後ろめたさがあるため話していないと考えられます。とくに社長や社員との相性が重要で、能力だけでなく相性が悪ければ契約を打ち切られることがあります。

 

契約期間中に契約書を変更する

例えば、毎月の給与が25万円で3ヶ月契約で契約書も作っていても契約期間中にミスを犯した場合に契約書に書かれた業務ができていないという理由から契約内容を変更するブラック企業があります。

雇用契約は雇い主である企業と雇われる側の社員の合意があれば、変更ができるため給与の支払い前に強引に契約書を変更する企業もあるので注意してください。

 

退職した社員について教えてくれない

退職した社員はどのくらいいるのか、どのような理由で退職したのか、あるいは退職後どのような企業に転職したのかという質問に答えられない場合は要注意です。退職した社員に関しての情報は、ブラック企業かどうか判断するのに重要な要素です。また、働いていた社員が突然来なくなったり、病気で退社したという話がでてきたらブラック企業の可能性が高いです。

 

特商法の住所が違う

ブラック企業は慢性的に社員が不足しており、会社の移転があった場合にホームページの住所が変更できていないことがあります。特商法の住所は法律に関わる重要な情報ですが、これさえも変更できていないということはブラック企業であることを疑ったほうがいいでしょう。

また、法律を違反するようなビジネスを行っている場合は、意図的に特商法の住所を変更している場合もあります。応募した企業のオフィシャルサイトの特商法のページは必ずチェックしてください。

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