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ケアハウスへの介護士の転職メリット・デメリット

ケアハウスへの介護士の転職メリット・デメリット

このページでは、介護士・介護職がケアハウスへの転職を決める前に心得ておきたいメリットとデメリットを紹介していきます。

メリットとデメリットしっかりと理解し納得した上で、転職活動に臨みましょう。

1.ケアハウスへの介護士の転職メリット

高齢者施設
自立から軽度の介護状態の高齢者を対象とした「自立型」ケアハウスと、要介護1から要介護5までの高齢者を対象とした「介護型」ケアハウスとでは仕事の内容も異なるため、そこに転職することで生じるメリットもまた異なります。

 

自立型

  • 未経験者や無資格でも比較的やりやすい
  • 身体的な負担が少ない
  • レクレーションやクラブ活動を支援することで知識や手法が身に付く

自立型ケアハウスに仕事内容は主に見守りや生活援助で、身体介護はあっても軽介助程度です。介護未経験者や無資格からの転職でも比較的やりやすい職場が多くあります。また、特別養護老人ホームなどで働いていた経験があり、腰などを痛めて無理が利かないといった人が、経験を活かしたうえで身体に無理なく働けるということもあります。

自立型ケアハウスでは、介護予防や自立支援が重要なテーマの1つとしてあり、レクレーションやクラブ活動などが積極的に行われています。最近ではレクレーションに関する資格もあり、その重要性が評価されています。そういった活動を支援することによって、知識や手法などを身に付けることができます。

 

介護型:介護の技術・知識が身に付く

介護型ケアハウスでは、要介護の入居者を支援、介助することになるのですが、入居者の生活全般に関わる介護をすることによって、介護の技術、知識が身に付きます。

また重度の要介護者を対象にした特別養護老人ホームに比べ、介護型ケアハウスでは要介護1から要介護5までと入居者の介護度の幅が広く、介護全般に渡って業務の中で行うため、後々に介護福祉士やケアマネジャーを目指す上でも、良い経験を積むことができます。

 

2.ケアハウスへの介護士の転職デメリット

疲れている女性
これまで一般に知られているケアハウスは、入居者の自立支援を目標とした「自立型」のケアハウスでした。しかし、自立型のケアハウスでは、深刻化する高齢化社会のニーズに対応出来ていないところがあり、入居者数の減少がみられます。そこで介護状態による入所基準を広げ、重度の介護状態の高齢者まで対応する「介護型」のケアハウスが増えてきています。

 

自立型:介護技術の習得には向いていない

自立型のケアハウスに転職する際に生じるデメリットとして、「介護技術の習得には向いていない」という点があげられます。もちろん、生活援助やレクレーションなど、日々の業務の中で学ぶことはたくさんあります。しかし、身体介護やリスク対応に対しては関わる機会が少ないので、そういった面でのスキルアップは望めません。

 

介護型:心身に掛かる負担が大きい

介護型のケアハウスでは幅広い範囲での介護が必要であり、業務を通じてキャリアアップに必要な経験が積めます。と同時に業務内容のきつさ、多忙さは増すことになるので、心身に掛かる負担にはある程度の覚悟が必要となります。介護型のケアハウスの抱える問題点として、入居者数に対して介護職員の数が少ないという指摘もあります。

他の介護の職場と同様に人間関係の問題もないとはいえません。もちろん良好な職場も多くありますが、介護職の離職理由として常に上位にあがっている問題です。特別養護老人ホームや有料老人ホームに近い勤務形態となる「介護型」で働く場合、介護職に掛かる心身のストレスは大きいです。給与面だけでなく、福利厚生や職員のメンタル面でのサポートなど確認しておきたいところです。できれば事前に施設を見学するなどして、職場の雰囲気を体感しておくのも良いかもしれません。

 

3.ケアハウスの介護士の平均年収と平均給与

kyuuyo
介護職の平均給与といっても、経営する法人、地域などによっても大きく異なります。介護福祉士の月給をみた場合、一般的に手当を含んだ手取り金額は15万~17万円、年収にすると250~400万円程となっています。施設形態による給与相場は、施設ごとの金額幅が大きく、「特養ならいくら」「有料老人ホームはこれくらい」といった具体的な金額ははっきりしないといったほうがいいかもしれません。

 

施設によって給与が大きく違う

ケアハウスで働く介護職の給与についても同様で、「自立型だからこれくらい」「介護型だからこれくらい」という具体的な金額はあまり当てに出来ません。さらに付け加えると、介護度の軽い高齢者を対象とした「自立型」と、介護度が重度の高齢者までを受け入れる「介護型」の給与を比べたときに、介護の量や技術がより求められる「介護型」のほうが給与が高いように思われます。しかし、求人によっては介護型よりも給与の高い、自立型のケアハウスもあり、それが特養の給与よりも高い場合もあります。

 

経営が社会福祉法人の場合、手当や福利厚生が手厚い

経営を社会福祉法人が行っている場合、給与は低くても手当や賞与、福利厚生が手厚い傾向がみられます。また、同じ法人で、ケアハウス以外にも特養やグループホーム、デイサービスなど、数種類の事業を展開している場合も同様の傾向がみられます。

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