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作業療法士の転職注意点と平均年収・給与について

作業療法士の転職注意点と平均年収・給与について

このページでは、作業療法士の転職注意点と平均年収・平均給与について説明します。

作業療法士に転職する場合、転職先で何をするかを事前によく考えることが必要です。また、平均年収・給与についてですが、初任給は高めですが、昇給の幅が狭いことに悩みを抱えている人が多いようです。

1. 作業療法士の主な仕事内容

車椅子に乗る老人

作業療法士のおもな仕事内容は、リハビリの現場にて、身体的・精神的機能の低下した高齢者や障害者の機能を回復し、日常生活を再建できるようにサポートすることです。

作業療法士は医師からの指示に基づいて、患者の身体的・精神的活動、社会的・創造的活動を通して、社会復帰のための指導や訓練を担います。具体的には、身体機能、高次脳機能、生活技能、社会技能という4つの側面の向上を目指して患者の機能を回復させていきます。

リハビリといえば、関節を滑らかにし筋肉を発達させるための訓練と考えられがちですが、作業療法士の仕事は、精神的なリハビリをも請け負います。考え方の転換や気分の発散の仕方など、日常生活でも重要な能力を、レクリエーションなどを通じて向上させていくのです。

マニュアル的にこなせるものではなく、患者個々の能力や性格を把握して適切な訓練を工夫する努力が必要です。

2. 作業療法士の平均年収・平均給与について

給与計算

厚生労働省の調査によると、平成26年の作業療法士の平均給与は月額約27万円となっています。正社員だとボーナスも付くので平均年収は約390万円となります。男女別で見ると、男性の平均年収が398万円、女性の平均年収が380万円と、若干男性の方が高くなっています。

事業所の規模で平均給与はさほど変わらない

作業療法士だけに限らないことですが、勤務場所によって給与や待遇は大きく違い、一般的な傾向としては病院やクリニックは高く、高齢者施設、障碍者施設などは低くなっています。ただし、事業所の規模にはあまり左右されないようで、従業員が99人以下の小規模の事業所でも、1000人以上の大規模な事業所でも、平均給与はそれほど変わりません。

初任給は高めだが昇給の幅は小さい

また、医療職になるので、他の職種に比べると初任給は高めですが、昇給の幅が小さく、年齢を重ねても収入がなかなか伸びないという悩みを抱えている人が多いようです。作業療法士のほとんどは正社員として働いていますが、なかには派遣やパートといった働き方をしている人もいます。平成26年の平均時給は1678円となっています。

3. 作業療法士の転職注意点

チェック

作業療法士の活躍できる場所はさまざまです。一般には身体障害領域、精神障害領域、老年期領域、発達障害領域のどこかに所属している形になりますが、それに縛られる必要性はなく、学校や行政機関で作業療法士として働いている人もいます。

医療系の国家資格ですので、収入にこだわらなければ転職先に困ることはありません。自分の新しい可能性を広げるべく、未知の分野にもどんどんチャレンジすることだって可能です。

収入がアップするとは限らない

ただし、作業療法士の人数は20年前と比べると倍増しています。需要の高い職種とはいえ供給がそれに追い付いて来ているので、転職しても収入がアップするとは限らないということには注意する必要があります。しかし、一定の需要は確実にあるので、高望みしなければ働き口が見つからないということはありません。

問題は、自分がどんな現場でどのような働き方をしたいかということでしょう。子どもとかかわる仕事がしたいのであれば療育センターや児童養護施設などがありますし、お年寄りの手助けをしたいというのであれば高齢者施設があります。医療施設だけに目が行っていたのであれば、視点を変えるとこれまで以上の可能性が広がっていることに気づくでしょう。

転職先で何をするかを考えておく必要がある

また、転職した先で何をするかが重要になります。作業療法士が働く職場には、同じように患者のリハビリを担う理学療法士も働いています。単純に身体的なリハビリについては理学療法士の方が高い知識と技術を持っています。

作業療法士としての専門性が確立されていないような職場に転職してしまうと、仕事の上で常に理学療法士の後塵を拝することになり、何のために働いているのか意味を見いだせなくなる場合もあるようです。

社会のニーズを汲み取ってキャリアプランを考えることが大切

これからの時代、作業療法士が専門性を発揮するのは精神ケアのジャンルだと言われています。

統合失調症、認知症、アルコール依存症、神経症、発達障害など現代に特徴的な心の病を抱えている人は大勢います。これらの人たちに寄り添い、社会復帰を支援することが、これからの作業療法士に求められていることです。転職を成功させるには、こうした時代の要請を汲み取ってキャリアプランを立てることが大切になります。

4. 作業療法士の転職メリット

廊下に並ぶ車椅子

作業療法士の転職メリットは、活躍できるフィールドがたくさん用意されている点でしょう。

近年、我が国では高齢化が進行し、超高齢化社会という言葉で語られる時代に突入しています。その対策として、高齢者や障害者など自力で日常生活を送ることが困難な人のための福祉施設や在宅サービスの整備が進められています
身体的・精神的な不自由を抱える人たちにとって、遠方の病院に通うことは難しく、住み慣れた地域でサポートを受けられる地域医療の環境が求められており、作業療法士に対する需要もますます高まりを見せています

そのため、働き口も今までのような総合病院やリハビリテーションセンターだけにとどまらず、介護老人保健施設や、訪問看護・介護の事業所、身体障害者更生援護施設、肢体不自由児施設など、大きな広がりを見せています。

これまでと違う領域に挑戦することができる

転職によって今までと違う領域に挑戦できるのは、作業療法士ならではのメリットと捉えることができます。

将来的なことを考えて、若いうちに作業療法士としての多様性を身に付けておこうと考える場合には、それが可能な環境ですし、専門性を極めたいと考えるならば、今よりも高いレベルの職場に転職することも可能です。

キャリアアップの可能性がある

ここ最近の作業療法士の激増により、転職によって確実に収入が上がる時代は終わりました。

しかし、今後ますます活躍できるフィールドが細分化され、多くの経験、知識を身に付けている人が重宝される時代がすでに訪れています。モチベーションの高い人なら、これからどんどんキャリアアップしてくことができるのは、この職種の大きな強みです。

5. 作業療法士の転職デメリット

バインダーを持つ男性

作業療法士は、医療や福祉の分野などリハビリが必要なところでは必ず需要がある職種です。今後、高齢化社会はますます進むと予想されているので、今よりもさらに活躍できるフィールドが広がると考えられます。

よって、転職を考える際も、求人が見つからないということはないでしょう。どんな地方であっても、自宅から通える範囲に作業療法士の求人を見つけることができるでしょう。

収入アップが難しい

ただし、転職先は見つかるとしても、それで今よりも待遇や条件が良くなるかは別の問題です。むしろ、転職して収入アップに成功した人より、以前より低い給与で働かざるを得ないという人の方が多いのが現状です。

その理由が作業療法士の増加です。作業療法士や理学療法士という専門性の高い職種は、従来はそれほど成り手がおらず、求人を出してもなかなか応募が集まらないことがありました。
ところが、政府が高齢化対策のひとつとして、作業療法士と理学療法士の人数を増やすという方針を採ったために、作業療法士の人数は20年前と比べると倍以上になっています。

いくら需要が高い職種とはいえ、供給が過多になれば自然と収入は下がっていきます。今後、転職しても収入は上がらない、むしろ、徐々に減少していくと考えた方がよいでしょう。

以上のようなデメリットがありますが、活躍できるフィールドは広がっているので、転職によってキャリアプランを実現することは可能です。ただし、自分がどのようなキャリアを描いているのか、それに向けて具体的に何をしているのかをしっかりと表現できないと、職場から評価を勝ち得るのは難しくなるでしょう

6. 作業療法士の求人の探し方のポイント

パソコンを使う女性

作業療法士の求人の探し方にはいろいろあります。ハローワークや一般の求人情報誌でも見つけることができますし、自分から興味のある施設等に問い合わせたり、知人や友人の紹介で転職先を決めたりする人もいます。最近ではインターネットの利用も活発です。

施設のホームページを確認する

従来、作業療法士の勤務先といえば、総合病院や精神病院などが大半でしたが、現在は、リハビリテーションセンター、介護老人保健施設、デイサービスセンター、訪問看護・介護の事業所、肢体不自由児施設、身体障害者更生援護施設など多岐にわたります。
なかには学校や行政機関、専門学校の非常勤講師として働く人もいます。そのなかでも、最近の傾向としては高齢者施設の求人が増えていることが挙げられます。

そういう施設のホームページには他の媒体に公開されていない求人情報が掲載されていることもあるので、転職先の候補に入っているならば押さえておきたいところです。

ネットの情報だけでなく自ら動くことが大切

インターネットの転職サイトや人材紹介サイトのなかには、リハビリ関係職を専門的に扱ったサイトも存在し、作業療法士の転職活動に大きな影響を及ぼしています。登録しておけば条件に合う求人を紹介してくれる点は、確かにたいへん便利ですが、利用には注意が必要です。

なかには、業務提携している事業所を紹介することに主目的を置いているサイトも存在します。ネットの情報のみに頼ることなく、自分から問い合わせたり、伝手があるならば直接働いている人に尋ねたりなどして、しっかり確認することが大切です。

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