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ショートステイへの介護士・介護職の転職メリット・デメリット

ショートステイへの介護士・介護職の転職メリット・デメリット

このページでは、ショートステイへの介護士・介護職の転職のメリットとデメリットについて説明していきます。

下記のポイントを押さえ、よりよい転職活動に臨みましょう。

1.ショートステイへの介護士の転職メリット

sukiru

ショートステイの介護士・介護職は利用者のお世話をするだけでなく、普段は自宅で介護を行っている利用者家族を助けることも仕事の一つです。

 

自身のスキルアップが可能

日によって利用者もその症状も異なる中での仕事のため、自身のスキルアップにもなります。数をこなすことで介護に関する知識と経験も、仕事のスピード力も他の施設より格段に早く身に付きます。

 

身体的な負担が少ない

また要介護度が高い利用者ばかりではなく、ほとんど介護が必要ないような方も利用します。そのため身体的な負担が少ないというメリットもあります。

更にどんなに介護が大変な利用者の方がきても、その利用者は一定期間しか滞在しません。そのため、大変さには終わりがあります。

 

悲しい別れに立ち会う事は殆どない

ショートステイの利用者の生活基盤は、自宅になります。そのため「自宅に帰る」と言う意味でのお別れはありますが、入居型の施設のように利用者の最期を看取るようなことはほとんど起きません。

入居型の施設になると利用者もずっとそこで生活をしているので、最期に立ち会うことも中にはあります。しかしショートステイではそのような悲しい別れはほとんどないので、その分精神的な負担も少なくなります。

 

2.ショートステイへの介護士の転職デメリット

頭を抱える女性

介護士・介護職がショートステイへ転職した際のデメリットは以下の内容が挙げられます。

 

利用者が毎回変わる

ショートステイの仕事を行う中でいちばん気をつけなければいけないことは、利用者が毎回変わるということです。最短1泊から、長くても連続して宿泊できるのは29泊30日までです。

そのため施設や日によっては初めての利用者の方がたくさんいることもあり、その中で一人一人の状況に合わせて介護や服薬などを行わなければなりません。また入居者のことをよく知らないまま少人数での夜勤もあるので精神的な負担もあります。

在宅で介護を受けている方が初めてショートステイを経験すると、環境の変化から気持ちや体調が不調になる方も多くいます。体調だけでなく気持ちも不安定になっている利用者の対応を行うため、その分介護士・介護職員の負担も増えます。

 

利用者の家族への対応力が求められる

また預ける側の家族も普段は自宅で介護をしているので、その分細かい要求も多くなりがちです。ADL(日常生活動作)レベルが落ちるようなことがないかという不安や、自宅ではこんな風に介護を行っているといったこだわりもあります。

また自宅での介護と同じように、付きっきり介護を要求する場合もあります。利用者やその家族の要望を聞きすぎて職員に負担がかかり、事故につながるケースも多くあります。

そのため利用者への対応だけでなくその家族に対する対応力も求められる職場になります。利用者の変動が少ない老人ホームよりも利用者の家族と接する機会も多くなります。そして自宅で介護を行っている分、要望や評価に関して厳しくなる傾向が強くなります。

 

3.ショートステイの介護士の平均年収と平均給与

お金の計算をする男性

ショートステイで働く介護士・介護職員の給与は都道府県や運営企業によりまちまちです。またパートやアルバイトの雇用も多く、また正社員ではなく契約社員という形で雇用している企業も多くあります。

2015年9月現在の正社員の平均年収は約258万円平均給与は約19万円で賞与は寸志程度のところが多いのが現状です。

 

夜勤は週1、2回程度

ショートステイは短期の宿泊施設のため、夜勤が必須になります。夜勤は週に1、2回程度あり、当然夜勤手当が支給されます。夜勤手当は3000円~7000円ほどになります。

 

資格に応じて手当がでる企業もある

この他介護の資格があると、それに応じて手当が出る企業も多数あります。福利厚生がある程度しっかりしている企業では、格安で社宅に入れるところもあります。通勤にかかる時間も短縮でき、住居にかかる資金も抑えることができるのが利点です。

 

給与や手当についてきちんと確認しよう

給与だけでなく資格手当の有無や福利厚生については、運営企業により大きく変わってきます。そのため転職の際には、給与だけでなくその他の面でも転職サイトや転職エージェントできちんと確認する必要があるでしょう。

また年度により支給の有無はありますが、介護職員には処遇改善給付金という国からの給付金が支給されます。企業を通して支給されるので、支給されているかをきちんと確認しましょう。

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